【2】ライフイベント！これからかかるお金を考えてみた

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自分の人生のライフイベントにかかるお金を把握しておくことで、早くからそれに向けて準備をすることができ、ムダな浪費を抑える効果が期待できます。

またライフイベントのお金を考えておくことで、より正確な未来のシュミレーションをすることができます。

将来、何にどのくらいお金が必要かなんてわからない！という方も多いと思うので、最後に私が参考にした調査やサイトのURLなども紹介します。

主なライフイベントを書き出してみた

これからかかるお金についても、ノートなどに実際書き出してみて自分の場合はいくらかかりそうなのか把握することが大切です。

未来にかかるお金なので具体的な想像がむずかしいと思うかもしれません。

たとえ大まかな予想だとしても、いつでも修正できますし、ただ何となく不安に感じているだけよりもずっと見通しが立ちます。

主なライフイベントは以下の通り。

結婚

籍を入れるだけ…の夫婦もいますが、結婚式や新婚旅行などには大きな費用がかかりますよね。

結婚にかかる費用については、ゼクシィ「わかりやすく解説！【結婚のお金】まるわかりガイド」を参考にみてみました。

結婚式は、式当日より前に費用を支払う必要がある場合が多いと思います。

周りからご祝儀をいただいたり親から援助してもらったりすることもありますが、ある程度は夫婦で協力して結婚資金を貯める必要があります。

結婚式や新婚旅行などは人生の一大イベントではありますが、敢えてそれをしないという選択もありますよね！

どこでお金を使うかは人それぞれですが夫婦で話し合って計画的にお金の使い道を決めていけるといいですね。

出産

結婚に続く大きなライフイベントといえば、出産ですね。

妊婦の健診費用や出産費用は国や自治体の補助が手厚いこともあり、実際に負担する分としては数万円程度に収まることがほとんどかなと思います。（もちろん例外はありますが）

ベビー用品は使用する時期が短い割に、値段が高いものもあります。

子どもには、安全で良いものを与えたいですよね。

そのためにベビー用品にもこだわってしまうのは仕方のないことかもしれません。

しかし、自分たちの暮らしの丈以上にお金を使ってしまわないように、ある程度予算を決めておくのが良さそうです。

マイホーム

住宅にかかる費用は住んでいる地域やどのホームメーカーで建てるかなどによって大きく差が出ます。

住宅は人生で一番大きい買い物ともいえます。

マイホームを考えているのであれば、自分たちのいまの収入状況などから、予算を考える必要があります。

もちろん、一括で住宅費用を全額支払える人は、なかなかいないですよね。

多くの人は、支払いは「住宅ローン」を組んで銀行などからお金を借り、毎月分割して返済していくことになります。

住宅ローンを計算するときは、モゲチェックのシュミレーションがおすすめです。

住宅ローンで分割して返済していくことが可能とはいえ、最初にある程度まとまった頭金（住宅購入の際に、銀行などからお金を借りずに最初に支払うまとまったお金のこと）が用意できれば、その後の返済も楽になりますね。

マイホーム資金を考えるとき、購入費用と同時にどのくらいの頭金を用意するかも考えておくといいでしょう。

例えば、頭金10〜30％を目標にするとしたら、

• 3,000万円の住宅…300万円〜900万円
• 4,000万円の住宅…400万円〜1,200万円

上記のお金を購入時までに貯めていくイメージですね。

教育資金

こどもが生まれてから大学を卒業するまでいくらかかるのか。

参考になる調査結果が載ったサイトを3つ紹介します。

 文部科学省：令和3年度子供の学習費調査

 日本政策金融公庫：令和3年度教育費負担の実態調査結果

保育料や高校の授業料に関しては無償化の制度があるものの、施設の利用料や給食費、教材費などは多くの場合、自己負担。

私立を選ぶか公立を選ぶかによっても支払う金額は大きく違います。

上記の調査データをもとに筆者が独自に計算したところ、子ども一人当たりの子育て費用はざっくり下記のような金額になります。

大学入学後は実家か一人暮らしか、仕送りはいくらくらいを想定するのかまで考えておけると将来のシュミレーションがしやすくなります。

子育て費用に関しては児童手当の支給もありますね。

また、家庭によっては祖父母からの援助があるかもしれません。

そして、必ずしも子ども本人が大学に進学する道を選ぶかもわからない。

たくさんの可能性があるということも頭に入れながら、余裕を持って貯蓄していけるといいですね。

旅行・帰省

ここでは帰省などの必要な旅行のことを考えてみます。

帰省であれば行き先は決まっているので、移動費用と宿泊代がおおよそ想像しやすいと思います。

毎年いくらまで、と予算を決めておきましょう。

車

都市に住んでいる人は、自分の車を持っていない人もいるでしょう。

今乗っている車はあと何年後に買い替えるのか、次はどんな車を買うのか、そしてその次に買い換えるのは…と将来の自分の年齢や生活スタイルを想像しながら考えておきましょう。

大型家電

冷蔵庫や洗濯機、テレビなどの家電にもいつかは買い換える必要が出てきますね。

何年後に家電を買い換えることになるか。

特に「冷蔵庫」「洗濯機」「エアコン」などは10万円以上もする高額な家電なので、普段から値段のチェックを行ったり、もしもの時に備えることができるといいですね。

病気や怪我

ガンなどの大きな病気や怪我には高額な医療費がかかるイメージがありますが、では実際いくら治療費がかかるのか調べてみたことはありますか？

それを知るためには、公益社団法人全日本病院協会の重症度別「医療費」の調査がとても参考になります。

また、健康保険に加入している人には「高額療養費制度」というものがあり、1ヶ月ごとの医療費が高額になっても一定額を超えた分は払い戻すことができます。

※入院時の食事代、差額ベッド代、レーシック等の保険適用外の医療費には適用されません。

例えば70歳未満で

• 標準報酬月額（4〜6月の給料の平均額）が28〜50万円（協会けんぽに加入）
• 年収370〜770万円（国民健康保険に加入）

このような人の場合の計算をしてみます。

自分がどんな病気になるかなんて想像できないかもしれないですが、もともと加入している公的保険の高額療養費制度を利用することで支払う金額はかなり少なくなりますね。

このことを頭に入れながら、病気や怪我に備えていくら必要かもう一度考えてみてください。

もし高額な民間の医療保険料を支払っている人は、保険料を見直してみてもいいかもしれません。

住宅リフォーム

マイホームを持っている人、これから購入する予定の人は、「マイホームは買って終わりではない」ということも頭に入れておくべきです。

住んで何年も経つと、どこか不具合も出てくる可能性もあります。

水回りや床、屋根の劣化による補修などです。

住宅の大きさや補修箇所によって金額は異なってきますが、一度調べて備えておくべきお金について考えておきましょう。

なお、住宅のリフォームについては自治体からの補助も受けることができる場合も。（国土交通省：住宅リフォームの支援制度より）

子どもへの結婚資金援助

子どもが大学卒業したらもう立派な大人なんだから、援助なんてしないよ！なんて言いつつ、やはり子供はいつまでも子供だったりします。

特に結婚資金の援助や、孫の教育費の援助をすることが絶対にないとは言い切れません。

老後の生活費

将来のお金の不安といえば、老後資金ですよね。

いつ退職し、老後はどんな暮らしをするのか生活スタイルを想像して考えてみましょう。

おそらく、今とはお金を使い方がだいぶ違っているはずです。

（公財）生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／2022（令和4）年度によると、「老後の最低日常生活費は約23.2万円」、そして「ゆとりある老後生活費は約37.9万円」との結果になっています。

この金額の差は、旅行や趣味を楽しんだり、日常生活を充実させたりしている差のようです。

このようなデータも参考にしながら、住宅費の支払いはあるのか、子どもはもう巣立っているのか、車の台数は？など、老後の毎月の生活費を自分たちに当てはめて、改めて考えてみてください。

介護

夫婦のうちどちらかが要介護状態になった時、介護サービスを利用することになると思います。

これは、（公財）生命保険文化センターが行なった調査結果です。

• 住宅改造や介護用ベッドの購入費など一時的な費用の合計は平均74万円
• 月々の介護にかかる費用が平均8.3万円
• 介護を行った場所別でみると、在宅では平均4.8万円、施設では平均12.2万円

また、介護に要した時間の平均は約5年ほどとのこと。

つまり、平均でいえば500万円以上の介護費用がかかることになりますが、実際は「介護保険」という公的制度により、自己負担額は少なくなります。

介護状態やどのようなサービスを受けるかによって金額が違ってきますが、これについても生命文化センターのサイトにわかりやすい具体例が載っていました。

具体例：（公財）生命文化センター「実際にかかる介護費用はどれくらい？」

このページに記載された例でいえば、最初の1年間で約80〜110万円の自己負担ということになります。（所得によって負担額が異なるため）

また、注意して欲しいのは公的介護保険に加入し、保障されるのは40歳になってからということです。

まだ30代の人は介護になるリスクが低いため、公的保障の対象になっていません。

そのことも頭に入れて、自分はいくら備えるか考えてみましょう。

葬儀・お墓

（株）鎌倉新書の第5回お葬式に関する全国調査（2022年）によると葬儀にかかる費用の平均は下図のとおり。

2022年には総額110.7万円というデータになっています。

また、同社の【第14回】お墓の消費者全国実態調査（2023年）からお墓の費用の傾向もみてみます。

樹木葬や納骨堂などの「継承者不要」のタイプが7割以上となっていますね。

購入費用の平均は、一般墓が152.4万円、納骨堂が77.6万円、樹木葬は66.9万円となっています。

平均で見ると葬儀＋お墓の費用の合計は177.6〜263.1万円ほどということになります。

葬儀やお墓のことは自分1人では決定しづらいことですし、元気なうちに家族と話し合ってみるといいですね。

自分の場合…で考えてみる

これからかかるお金を考える時、調べてみると参考になる様々なデータがありますね。

しかし、注意して欲しいのは「データはあくまでデータであり、あなたの数字ではない」ということです。

自分だったらこれを選ぶ、自分だったらこのように行動する、としっかり判断することが大事です。

また、家族がいる人は自分1人だけで決めるのではなく、できれば家族みんなで考えを共有できるのが望ましいですね！

まとめ

これらの将来かかるお金について、記事で紹介したようなさまざまな調査データを参考にしながら考えてみましょう。

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